在宅ワークについて。

Question

在宅ワークについて。即金うん十万。スキマ時間に稼げる、男女問わずあなたにピッタリの案件を！初心者でも安心！

みたいなのたまに見るのですが、あれって詐欺ですよね？？

私も在宅ワーク出来るならしたいですが、そんな即金でうん十万はやばいですよね。、

やったことある方、詳しい方、教えて頂けませんか…？？

できるなら、カツカツ生活から抜け出したい…

Answer 1

在宅ワークやってます。

そういうのは、詐欺ですね。昔有名なクラウドワークスに手を出して、散々やらされた後で打ち切りされて一銭も入らなかったことがあります。簡単に手を出すと、アイディアだけタダで盗まれるとかも聞きますね。ライターとか。

在宅で仕事をする上で一番大切なのは信頼関係です。個人は怪しい会社と組まない&企業は怪しい人を雇わないの両方です。

自分は元々ノートパソコン持って働くサラリーマンで、コロナを機会に在宅になりました。面接して、実際に一緒に働いたことがある仲間だからこそ信頼して在宅でも任せられるのです。

フリーランスとは違いますが、一番の基本は信頼関係だと思います。フリーランスで仕事自分で取る人は特に、初めて受けるクライアントなんかには気をつけているはずです。どういう相手かわからないですから。

それでよくあるパターンが、誰々からの紹介、つまり信頼できる相手を間に挟むことで責任分散をすることです。

今まで非正規でもたくさん働いてきましたが、人の噂ほど信用できるものはないです。

Answer 2

在宅ワークって、内職ですから、それほど稼げるはずがありません。

結局、あなたが詐欺られるか、知らない誰かを詐欺る手伝いをするかになると思います。

マトモなとこなら、初心者で、月1～2万ぐらいですよ。
（特殊な資格があったり、アダルト関係OKだったりすると、もう少し行くかも）
本当に条件がいい案件もありますが、大体、紹介で埋まってしまいます。

ネットで働く人を探す理由って、お互いに足がつきにくいからだと思います。
そもそも、本当にそんないい条件なら、やめる人はいないし、常時、広告を出してる点であやしいです。

おいしい話には乗らないのがいいと思います。

Answer 3

詐欺かどうかで判断するよりも、勧誘方法や契約方法で犯罪的かどうか気が付く方がいいと思います。

どうしても、詐欺被害に気が付くのは支払い後数日経過してからになるので、1度支払うと返金交渉をしなくてはなりません。
確実性はないです。

勧誘は、「電話勧誘販売」になっていることが多く、特定の流れで「申し込み画面」に誘導されます。
これに申し込みして、業者から連絡が来ると契約成立してしまうわけなんですが、業者はクーリングオフのできない「通信販売」だと主張してきます。

通信販売は、自分で自由に商品を選び、価格も知ったうえで自らの意思だけで申し込みするもので、業者の介入によって契約しません。

このあたりの「電話勧誘販売」と「通信販売」の違いが解らないと引っかかるんだろうなとは思います。

電話勧誘販売は、法定書面の交付(郵便による書面)が必須ですし、そこを起点に8日のクーリングオフ期間があります。

また、ドロップシッピング(ネットで転売しませんかという勧誘)だと、業務提供誘引販売取引という契約になり、同様に概要書面、契約書面の2通を送付しないといけませんし、そこを起点に20日のクーリングオフが可能です。

しかしこれも、事業者間契約だからクーリングオフできないと相手が嘘の説明をしてくることが多々あります。
事前にクーリングオフの記述がない、概要書面の郵送が無い時点でダメだと気が付くシグナルがあるわけなのです。

Answer 4

Twitterで見かけるものならば、他のかたがおっしゃるように危ないものが多いです。

YouTube広告とか、「スマホ 副業」で探して人気副業ランキングが出てきたとかなら、
パターンは大きく分けて二つです。

・最初に数千円はらってスタートガイドをもらう
↓
スタートガイドをもとに電話で副業の進め方の説明をされる
↓
「無料プランもあるのですが、初心者の方はサポートがあった方が早く収益につながるので、皆さんサポートプランをお選びになりますね」
と10万円～100万円のサポートプランをおすすめされる

・「0円スタート！初期費用なし！」
↓
LINEで「私は始めたら翌日に3万円入金されました！マニュアル代は約2万円かかりますが、マニュアル代は1回きりだし、入金された収益で払えば実質無料みたいなものですね♪」と説明されて登録する
↓
登録時に住所、氏名、電話番号など入力
↓
マニュアルを教えてもらうが、稼げない
↓
「支払期日までにお支払ください。マニュアルはお教えしたのでキャンセルできません。お支払いただけない場合は少額訴訟を起こす場合があります。」
と言われ、住所氏名などを教えてしまっているため、本当に訴えられるのではないかと怯える

これ以外にもありますが、最近多いのはこのパターンです。

Instagramで見かける「稼げる副業」のは
若者向けのマルチ商法が多いようです。