日本語教師は需要があるのでしょうかないのでしょうか？

Question

日本語教師は需要があるのでしょうかないのでしょうか？養成校で資格を取ってそこの有料の求人情報を利用して仕事が決まり某国にいきました。
行ってみたら学校がなく「これから学校を作るんだ」と言われました。

開校するまでは自腹で生活しなければならなくて、そんなお金は持ってないので帰国しました。
そして紹介した養成校に報告したのですが、「あんたが勝手に面接受けて採用されてその国に行っただけじゃない。うちとしてはこれ以上関わりたくない」と言われました。

その後知り合いにその話をしたら「まず、求人情報を利用するのに有料というのがおかしい。企業の方から人材を紹介してほしいとお金を払っているはずだから」と言われました。

それに有料で紹介したのにその後のトラブルに責任をまったくとろうとしないというのもおかしい気がします。

もしかして需要はあまりなくて“日本語教師養成講座”を作ることで養成校側は収入を得ようとしているだけなのでしょうか？
某予備校が日本語教師の募集をしていたので面接を受けたら「“日本語教師養成講座”を申請すれば許可される。駐在員の暇を持て余している奥様方が飛びついてくるだろう」というようなことを言われたことがありました。

Answer 1

需要が「ある」か「ない」かという二者択一の質問であれば、回答は間違いなく「ある」という答えになります。需要がゼロということなら求人広告もゼロのはずですが、実際には求人はあるわけです。質問者さんが有料で紹介されたというようなインチキ求人も中にはあるかもしれませんが、知人がかかわっているちゃんとした日本語学校の求人広告なんかもつい先日も見ましたし、日本や海外のきちんと政府の認可を受けている大学の求人もしょっちゅう日本語教育学会の求人情報に掲載されていますから。

もちろん、供給過多であれば、需要があっても、ほとんど無いように感じることもあるでしょう。また地域や教育機関の種別によっても需要は異なります。未経験者で養成講座を出たばかりあるいは検定に合格しただけという「有資格者」はおそらく日本国内だけでもかなり多いと思います。しかし未経験者を歓迎している日本語学校はかなり少ないので、「需要はないのかな？」と感じる養成講座修了生や検定合格者は結構多いかもしれません。

日本語教師はおもしろそうだと感じる人は結構世間にはある一定数いるようです。日本語教師をテーマにした漫画とかもあったようですし、またそれとは関係なくとも、ボランティアでもいいから日本語や日本文化を外国人に紹介したい、国際交流をしてみたいと考える人は結構多いので、有給の求人数が少なくなる背景の一つになっているかもしれません。

民間学校が養成講座を作るのはそういった日本語教師になりたいという需要があるからでしょう。でも日本語教師の需要というのはそれとは直接関係のない話で（間接的には求人倍率が高くなるというのはありますが）、日本語学習者、日本語教育機関の数が問題になります。

世界的に見て、昨年の地震や放射能の件があり、日本への留学者数には影響が出ているのは事実であり、そういった要因から需要が減少しているのは間違いないでしょう。しかし今後どうなるかはまた別の話です。日本政府や諸外国の政策、景気などによっても変わってくるものですので。

人口１億人もいる言語の需要は今後もゼロになることはおそらくないでしょう。プロの日本語教師として職を得て、生活していきたいのであれば、自分の教授能力、経験、学歴や資格など客観的な能力証明、情報収集能力と判断力といったものを向上させ、需要に対して供給が多くてもその競争に負けないだけの付加価値をどれだけ身につけられるかという方が大切なような気がします。

もし、日本語教育の博士（最低修士）で享受技能が高く、研究発表、教授経験も豊富、外国語でのコミュニケーション能力もある日本語教師だったら、大抵どこの海外の大学での求人にも応募できます。これくらいのレベルの求人になると需要（求人数）自体は少ないですが、応募できる資格を持ったライバルもかなり少ないので、競争倍率はかなり低くなります。

とりあえず、まともな学校かどうかを見極められるように情報収集するくせを習慣づけた方がいいかもしれません。怪しい学校も結構ありますから、今後のためにも。民間日本語学校であれば、多くのきちんとした学校は面接や模擬授業などをするところがほとんどです。海外などの学校で渡航が難しい場合は電話面接だったり、授業のＤＶＤを送ると言ったこともあります。そういうことをしないで簡単に採用を決める学校は概して怪しい、いい加減な学校が多いです。日本の企業のように採用してから育てようなんて学校はまずないのに、教師の技量もちゃんと調べずに採用してしまうなんて、ちゃんと学生の教育のことを考えていたら恐ろしくてできないはずです（ただし、養成校の受講者の場合、養成講座での模擬授業の様子などを学校側が把握していて、求人を希望している学校側にどんな人物かをちゃんと伝えているケースもありますが、そういった例を除いた話です）。

現地への渡航が難しければネットでその学校の情報収集をするなども必要なことでしょう。また養成校選びもそうでしょう。有料の求人紹介の件もどこまでサポートしてくれるのか、問題があった際の責任の所在はどうなのかなども養成講座受講の際、あるいはそのサービスの申し込みの際に確認すべきかなと思います。

海外で働くつもりなら、そういった部分をいちいち確認する習慣がない人は、後で就労ビザの手続きや給与未払いなど契約の不備が原因で泣きを見る可能性が高いですから注意が必要です。外国人労働者というのがどれだけ不安定な存在かということはなかなか実際にやってみないと想像が難しいかも知れませんが、そういうものですので。