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文科省はもっと学生に勉強するメリットを提示するべきだと思いませんか?

文科省はもっと学生に勉強するメリットを提示するべきだと思いませんか?ほとんどの学生は、自分たちが日々学んでいる内容が何の役に立つか分からず、ある種受験のために勉強しているという、不健全な状態にあると思います。 いい会社に就職するためにいい大学へ行く、そのために勉強するというのは非常に抽象的ですし、これだけだと勉強する必然性を感じられなくて当然でしょう。 いい会社、いい大学も抽象的だし、いい会社に就職する必然性もなければ、そのためにいい大学へ行くことの必然性もないんですから。 だからもっとそれぞれの学問が実際何の役に立つのか時間をかけて説明するべきではないかと思います。また、授業内容も実用性に配慮したものなら学生ももっと関心を持つのではないでしょうか? 学校で学ぶ勉強に知っていて損になるようなものはないし、時間が許すなら全科目学んでおいた方がいいと思うのですが、学生はそんなこと思えないはず。 まずはその状況を改善することが、日本の低迷し続ける学力改善への一歩ではないでしょうか?ー

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回答(2件)

  • 全く仰る通りです。 けれど、我々は忘れがちですが、我々は戦争に負けたのです。 敗戦後、GHQ占領軍により様々な内政干渉を受けましたが、その内の一つとして教育改革がありました。 アメリカよりの個人主義を教育することになり、「日本の教育制度が国民を戦争に駆り立てた」という訳の分からない主張に異を唱える教師たちは教育分野からは追放されてしまいました。 日本の歴史を教える国史はGHQにより無期停止となり、その後文科省によって廃止されました。今の子供たちは社会科の中の歴史的分野を学んでいるだけだそうです。 文科省によれば、それは史実だとかではなく国民が社会に出て他国民と交流するときの為の知識習得だそうで、だから南京大虐殺だとか従軍慰安婦だとか異論の上がるような内容を、「そう主張する国があるから」ということで覚えるのだそうです。めちゃくちゃです。 道徳は価値観の押し付けだとも言われますが、戦前の日本は修身教育をしていました。 修身に答えはなく、自分で考える事が主でしたが、これも文科省によって廃止されています。 つまり、何を言いたいかというと、憲法と同じように戦後弄られた教育制度を全く回復させようともせず、それが今の国民にどんな影響を与えているかの検証もせず、ただ無闇に続けて来ているので、質問者さんの疑問や批判は当然の事だと感じます。 自分はGHQは日本人にものを考えられなくさせるための教育改革を施したのだから、現状はアメリカとしては大成功なのだと思っています。 また、義務教育や公教育は決して個人のためのものではありませんよね。

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  • 家庭に問題ある場合もあるし労働時間多すぎてまともな教師が圧倒的に少ない状態なのに出来る訳無いから改善するのは不可能文科省もやる気無いから 残業代は出ない、労働時間多すぎる、有給もまともに取れないそんな所にまともな人行かないから言うだけ無駄です

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