解決済み
全日本弓道連盟の職員採用について質問です。 高校・大学と弓道を続けてきて全日本弓道連盟の仕事に興味があります。そこで、いくつかの質問失礼致します。①全日本弓道連盟の職員とはどのようなことをしているのでしょうか? ②募集は毎年あるのでしょうか? (募集要項は発見できたのですが昨年のものと平成19年のものしか見当たりませんでした。) ③連盟に就職される方はどのような大学の出身者が多いのでしょうか? ④連盟が求める人材に ・弓道に関心を持ち、社会人として必要な一般常識、判断力、表現力、先見性等の基礎を有している方。 ・弓道活動のほか、外国語の修得等の積極的な取り組み、または大学の専攻以外の社会活動等の経験があることが望ましい。 とありますが、 弓道の知識はどの程度あるべきなのでしょうか? また、インカレなどの大会運営などに携わっていたなど大会運営に関する実績や大会で入賞しているなどの成績があった方がいいのでしょうか? まとめての質問になりますが、ご存知の方がいらっしゃる様でしたらご回答よろしくお願い致します。
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全日本弓道連盟の職員さんについて、興味を持ったことがあり(採用されたいとかではなく)人伝に教わった内容のまま回答しますが、10年以上前の情報で古いのと裏を取っていないので信憑性は保証できません。 ①例えば令和4年度事業報告書を参照されると良いと思います。 https://www.kyudo.jp/pdf/aboutus/r04_jigyouhoukoku_202307.pdf 報告書p.21に「2.職員に関する事項」があり、7名の職員さんがいること(おそらく正職員さん)、「総務、事業、編集、国際」に分類される業務を分担されていることが分かります。 各業務の内容は聞けば教えてくれるはずですが、推測として。 【総務】このざっくりした言葉の裏に、「関連すること全部やります」的なご苦労が思い浮かびます。 この事業報告書の編集や会計作業、資産管理なども含まれるのでしょう。 もちろん会計や行政手続きなどはプロと業務提携して実務を回すでしょうが、職員さんは連盟の窓口として提携先の仕事結果の責任を連盟内で背負うことになるはず。 公益財団法人ですから、国からの補助金を受け取り、会員地連から年会費を預かって会計処理は厳格に行い報告書をまとめる作業も企業並みでしょう。 p.18に専門委員会、法人運営や弓道事業の各委員会の名称と委員の先生方(弓道家)が記載されています。委員会の主役は委員で話し合いや調査、報告などを定期的に行うのでしょうが、各委員会には担当する職員さんが居て委員会の裏方全般(資料の準備や会議の設定、議事録の作成など)するでしょうね。 【事業】全弓連が主催する事業(大会、審査会、イベントなど)の企画、実施、総括などでしょう。毎年同じ会場で同じ時期に行う行事は比較的ラクな方でしょうが、今年のように世界弓道大会が開催されたり、遠的選手権の会場を中央道場じゃなく出雲、金沢でなど鶴の一声があると大騒ぎになると思います。 審査会も審査会場を予約するだけでなく、運営や審査委員の先生方のお世話、合格者の登録費用の徴収と認許状の発行・発送...。 おそらく非常勤職員さんも使いながらだと思いますが、業務量は多そうです。 【編集】【国際】は端折ります。 ②募集は欠員があれば補充する程度で毎年ではないでしょう。 全日本弓道連盟の懐具合は「左団扇」とは言えません。 令和4年度の収支予算書を見ると1年間の収入と支出はそれぞれ6億円チョットで、コロナ禍でかなり小規模になっていることが分かりますし、1千万円ほどの赤字。 その中から職員さんのお給料合計が1割程度の費用になっています。 職員の若返りと称してベテラン(高給)から転換を図るなら分かりますが、正職員1名採用(追加)するのはハードルが高い。 ③職員の出身大学はさまざまだと聞きましたが、都学連の出身、学連の事務局経験者だと聞きました。①のような業務を担う人ですから、出身大学がどことか関係なく、多方面の活躍が要求されることに耐えられる必要があるでしょうね。 ④弓道の知識レベル。インカレなどの大会運営の運営経験の有無や競技者としての実績。 採用応募者に職員並みの完成度(知識レベルや業務遂行能力)を求めることはないでしょう。「この人を採用して一緒に仕事をして、力が付いてきたら主担当になってもらう。ゆくゆくは非常勤さんや部下を使って仕事をして欲しい。」という期待を寄せて大丈夫な人は採用されるでしょう。 競技者としての実績よりは大会運営経験の方が大切かな、と個人的には思いますが、企業の採用同様に「〇名採用する中でできるだけ良さそうな人」の選別ですから、何が採用の決め手になるのかは都度違うでしょうね。 全日本弓道連盟の仕事に就けばおそらく弓を引くことはなくなるでしょうし、私ならプライベートだけでも弓から離れたいと思うでしょう。 自身が弓を引くことは無くなっても、弓道が人々から必要とされ続けて欲しいと思える人材が適格者だと思います。
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