私は理学療法士になりたい中学生です。 理学療法士の方、理学療法士のやりがいやメリット、なる方法などを教えてください。

Question

私は理学療法士になりたい中学生です。
理学療法士の方、理学療法士のやりがいやメリット、なる方法などを教えてください。

Answer 1

現役です。

やりがいやメリット：
・技術職で勉強次第でいくらでも探求することができる
・大体平均年収は400～500万ぐらいが日本全国で約束されている
・人気がある専門領域（スポーツや大学病院）ほど給料が安く、人気が無い専門領域は割と給料が高いです。（600万前後ぐらいになります）
・休職しても復職しやすい

なる方法：
・専門は最短3年で取得できます。
・専門 大学を卒業して国家試験を受験して合格するとなれます。
・名前を書くだけで受かる専門から、地獄の様な受験勉強をして入学する大学まで非常に学歴に幅があるのが特徴です。
・現在の業界ではとりあえず大卒以上を取得していないと、大きい病院や名前が有名な病院には就職できません。（募集を広く出していても、結局、筆記試験で専門卒は負けています）

こんなところですねー。

興味を持ってもらって嬉しいですよ。将来のいくつかある選択肢になったら嬉しいです。

Answer 2

こういう質問はあるあるですが、養成過程には上は旧帝大クラス、下は進学したけど資格持ちになれるほうが珍しいという学校まであります。社会常識として待遇や積み重ねるキャリアが同じというのが無理があります。何とか資格は大卒と同じ就職のエントリー資格です。某資格持ちに言わせると「底辺学校の人は国立大学の人と同じレベルのことは求められてません」。とすると国試合格を目的とした一般の大学や専門大学卒業生は難関大学卒業者に就職試験、そして臨床で勝てるはずもありません。

例えば、京都大学医学部附属病院には臓器移植医療部（2021年5月現在、肝移植は1,990例を超え日本一の実績を有し、肺移植も日本で最多症例数を誇っています）があります。そこで勤務するリハ職は臓器術後管理の分野で医師の右手になる技量が必要です。高度急性期の病院として刻々と変化する病状、たくさんのモニタ類、電子カルテ情報を把握し、さらに高度なリスク管理のもとで的確な理学療法を実施しなければなりません。待遇も平均600万円↑です。そして得た知見を世界的に論文発表しています。臓器移植が一般化するにつれて、今後は世界中からウエルカムの我が世の春が確定しています。ここならリハ職はチーム医療において医師と対等です。もちろん看護師など他職種からもリハビリの先生として扱われます。

もあれば

「何とか資格を取り療養型病院へ入職しました。200床ほぼ全床が寝たきりでリハビリ内容は拘縮予防、起こして覚醒時間を伸ばす等のご家族の意思で延命をしてるようなものでした。寝たきりの患者さんについて上司に毎日アセスメントや治療プログラムの大切さを指摘をされても興味が湧きません。次第に職員からのあたりが強くなり孤立するようになりました。今ではなんでPTなろうと思ったのかすらわかりません。理学療法自体に興味がなくなってしまいました。」
https://komachi.yomiuri.co.jp/t/2017/1110/826233.htm

要するに貴方の都合よりあなたの成績が雇用する側としては重要です。国立大学入る学力があるならともかく、

頑張って資格取ってもこれからのリハ職のお仕事はほとんど介護職です。それだったら介護福祉士になるほうがいいのは合理的判断です。すでに回復期病棟の1／3でADL訓練と称して食事介助です。

現実的に言って診療報酬と介護報酬の同時改定が行われる2024年以降、多くの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の未来は
＞yos********さん 2022/2/8 22:17
これからのリハ職は老人介護施設でボケ老人のマッサージ、オムツ交換、排泄介助、送迎が主な仕事となります。＋食事介助
になるのがほぼ確定です。

繰り上げ当選した田中まさしさんの頑張りに期待したいところですが、
医療業界の「残酷ヒエラルキー」リハ職が抱く不信感の正体
https://webcache.googleusercontent.com/search?q=cache:jTbEEJZ3r5UJ:https://gentosha-go.com/articles/-/34549+&cd=1&hl=ja&ct=clnk&gl=jp
の悪夢がもう一度です。一昔前なら施設の送迎で使えるからと中型自動車免許が就職に有利なんてあり得ませんでした。

・当時の小泉政権は、5兆5000億円分の社会保険料を5年間で抑えていこうとしていました。つまり年間1兆1000億円分を節約しようとしていたのです。そのためにはどこからか1兆1000億円を取れ、使い道を減らしてくれという命題が厚生労働省に降りかかりました。そこで、私たち療法士業界が、その節約分を背負わされる形になってしまったというわけです。療法士業界を代表して当選した議員がいないので厚生労働省から制度を変えるときにも相談がこなかったのです。今だに療法士の団体は医者や看護師と違い自分たちの意向を政策に反映させうる力を医師や看護師に比べてもっていません。政策立案に対して何もいえないし審議会で議論することもできない。だから療法士がしわ寄せを受けることになっているのです。