自分の会社では、カッターは番号制にして貸し出しと返却の際、記名することで管理しています。 そういうお金のかからない提案されたらどうでしょう。
会社が、業務上のトラブル防止のためのツールを導入する方針ならば、個人負担があり得ません。会社負担です。 ただ特定の部署、職場で、業務改善として導入する場合は、職場有志で決定しているだけなので従業員の自己負担、というのもあり得ます。 自己防止策として、誰がどのように取り組んでいるか、でその経費負担が異なると思います。 自己負担させるのならば負担する関係者全員の承諾、合意は不可欠だと思います。 逆にいうと、個人で買うならば、なんでも会社に持ち込んで良いのか。。。ということにもなります。 昭和の時代は、いちいち物品や備品を購入するたびに複写式の稟議書をあげる、低額でも稟議決済に数日掛かる。。。という手間暇がかかっていて、かえって、非合理的でした。 自分の仕事が楽になるならば。。。と思う社員ほど自腹で購入して会社で使っていました。 平成の半ば、特にパソコンが個人で普及し始めた頃は、個人でパソコンを購入して、会社で使用する、とかもありました。 テプラ。。。なども自分で購入して会社に置いていた社員もいます。 ボールペンやノートなども自腹でした。会社でも備品として購入してくれていましたが、自分に合っていないとか、本当に使い切ったのか前に使いきったものを庶務課に持っていって代わりを貰うノートも使い切ったノートを見せて新しいものを貰う。。。という面倒く臭いことを要求されました。 こういうのが手間で自腹を切っていた時代を経験したような上司なら400円ぐらい。。。という意識を出すかもしれません。 いまは、職場では、アスクルやモノタロウで簡単に発注して決済処理もほぼ自動でできる時代なので、社内決済承認さえ得られたら、社員の自腹。。。ということは無くなっていると思います。
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