医者の先生方に質問です。（なりすましは通報します。） 個人が特定できない範囲で構いませんので、専門とサブスペを明かした…

Question

医者の先生方に質問です。（なりすましは通報します。）
個人が特定できない範囲で構いませんので、専門とサブスペを明かした上でご回答いただけたらと存じます。Q：医者はこれから余りますか？それに伴い、医者の給料は下がっていきますか？

現状、双方（余るor余らない）とも有力な説があるようです。（あるサイトからの引用です）

（余る説の根拠）
・２０３５年には高齢者人口が減少し始める。しかし医者の数は新設医学部のおかげで増員中で、今も特別措置によりさらに増員中であること。
・AI技術の発達により、医師の仕事の一部が代替される。
・少子化により人口がどんどん減っていくので、客商売である医者は儲からなくなる。
・技術革新により病気が減り、健康寿命も延びることで医者にかかる患者の数が減少していく。

（余らない説の根拠）
・増員しているが、アカデミックに進む者が増えてきているため、臨床医の増加スピードはあまり変わっていない。
・増員しているが、卒業者の女性比率が昔に比べ大幅に増えていることから、マンパワーはむしろ低下することが考えられる。
・AIで医師がくいっぱぐれるなら、他の職種のほとんどは淘汰され、勤務形態そのものが変化しているはずである。ロボットアーム技術の発達具合を考えても、手技は到底代替できない。
・厚生労働省の調査では、日本人の寿命はあと４０年以上かけて上昇し続けるとされているので、そんなにすぐには高齢者人口が縮小することはない。

現在医学生である私は、将来の自分の稼ぎに大変不安があります。
先２０年はあまり変化がないと思いますが、その先が心配です。

医者の皆さん、どう思われますか？

Answer 1

Q：医者はこれから余りますか？それに伴い、医者の給料は下がっていきますか？
ーーー
推測だが、厚生労働省が医師国家試験の合格率で調整するので、現状維持の可能性が高い。給与面もインフレ、デフレに応じて各医療機関が調整するので、さほど大きな影響は無い。
ハイパーインフレになり、缶コーヒー１本1000円になっても社会全体の平均給与も１０倍になるだけの話。

医師

Answer 2

医師会理事です。

問題をいろいろと混同していますね。

（余る説の根拠）
・２０３５年には高齢者人口が減少し始める。しかし医者の数は新設医学部のおかげで増員中で、今も特別措置によりさらに増員中であること。

18歳人口100人あたり1人の医学部定員設定はOECD平均の3倍に上りますから、異常な乱造と考えない方がおかしいです。
この設定では患者一人あたりの医師数は増え続けて当たり前です。
数字からして余らないほうがおかしい

・AI技術の発達により、医師の仕事の一部が代替される。

AIが発展しても消費者に対する医師の仕事を代替することはありません。
情報技術の革新はBtoC（事業者⇔消費者）ではなく、BtoB（事業者⇔事業者）で利用されるものです。

例えばAI活用の例で分かり易いものとして、皮膚科診断ツール、あるいは放射線読影ツールなどが挙げられます。

これらはベンダーからサービス利用医師に対して提供されるものであり、医師はそれを活用して未熟なスキルを補完して患者向けに医療を提供できるようになりますが、患者自らが自分に医療を行うという形にはなりません。
医師法との兼ね合いからしても難しいでしょう。

つまり、医師から医療を奪う事はないも、、熟練した診断技術やスキルを持つ医師から、その専門性の価値を奪うことはあり得ます。
優秀な医師の価値が減り、無能な医師でも出来るようになるという進化でしょう。

・少子化により人口がどんどん減っていくので、客商売である医者は儲からなくなる。

事業が儲かるか儲からないかの判断においては、金の動きが最も重要になります。
日本の医療は相互扶助の保険制度によって営まれていますが、「保険」ですから、拠出される保険料等の「収入」と、医療サービスによって消費される「支出」は釣りあう必要があります。

実は日本の医療の消費の主体は高齢者であり、医療費全体の圧倒的大部分は65歳以上の人間で消費されています。
一方収入は現役世代の保険料収入が主体であり、20～60歳の人間に依存しているわけです。

高齢者が増え、少子化が進むと言う事は、単純な医療需要の意味だけではなく、支出が増え、収入が減るということを意味しています。
「保険」において、支出過剰になった場合には、対策が必要です。

つまり収入を増やすか、支出を減らすかです。
若年者の保険料負担は増えるでしょうし、医療費は極端に削られます。

そうでなければ「保険」が維持できないからです。
金を削られて、儲かるわけがありません。

・技術革新により病気が減り、健康寿命も延びることで医者にかかる患者の数が減少していく。

これはないです。
医師や医療に出来ることなんて、ちっぽけな悪あがきでしかありません。
生活習慣などの問題で日本人の寿命は近年短縮傾向です。

（余らない説の根拠）
・増員しているが、アカデミックに進む者が増えてきているため、臨床医の増加スピードはあまり変わっていない。

教授株暴落の影響でアカデミックに進む人間はむしろ減少が甚だしいです。
医療費抑制のため、開業も極端に抑制されており、勤務医ばかりが爆増していますよ。
統計で確認できます。

・増員しているが、卒業者の女性比率が昔に比べ大幅に増えていることから、マンパワーはむしろ低下することが考えられる。

この主張で何を言いたいのかと言う点が重要です。
例えば、女医や働き方改革での就労規制により働かない医師が増え、労働力が落ちることが起きれば、何が起きるでしょう？

人の動きだけではなく「金」の動きを考えましょう。

日本では医者は気違いじみたほど増やされまくってますが、医療費は増やすどころか抑制しまくっている。
コロナによる受診抑制で医療機関の財政は火の車です。

医療機関には今よりも余分に人件費を増やす「金」はありませんし、前述したように国により財源が増やされる可能性はゼロです。

使える人件費が増えない中、医者が増やされたらどうなると思いますか？
当然、一人頭の賃金は低下するわけです。
雇用する医者を倍に増やすのなら、一人頭に使える賃金は半分ですよ。

労働力も下げるのですから、待遇を上げるべき理由は全くもってありませんよね？

更に働き方改革で労働規制が行われれば、頑張って働いて稼ぎたい医師でも
働くことを禁止される。
アルバイト市場も縮小します。
つまり多様な労働環境を利用した、高い待遇の選択肢すら医師から奪われると言う事です。

・AIで医師がくいっぱぐれるなら、他の職種のほとんどは淘汰され、勤務形態そのものが変化しているはずである。ロボットアーム技術の発達具合を考えても、手技は到底代替できない。

繰り返しますがＡＩの発展は医師全体の待遇の低下には影響を与えません。
しかしながら手術ガイドＡＩの発展があれば、熟練医師に支払っていたプレミアムは必要なくなる可能性はあります。

・厚生労働省の調査では、日本人の寿命はあと４０年以上かけて上昇し続けるとされているので、そんなにすぐには高齢者人口が縮小することはない。

人数の問題ではなく、「金」の問題で考えた場合、事態はより重篤である事が分かると思います。

高齢者が減らず（つまり保険支出が減らず）、生産年齢人口は減る（つまり保険収入は減る）場合、政府はより積極的な保険維持政策に打って出る必要が生じてしまいます。

「金」を絞られ、医師数乱造により供給ばかり増えるのですから、医師一人あたりの待遇があがるわけがないでしょう。

＞現在医学生である私は、将来の自分の稼ぎに大変不安があります。
先２０年はあまり変化がないと思いますが、その先が心配です。

20年も持たんでしょう（笑）
今でも都会のマイナー中心に医師の待遇はぐんぐん落ち続けています。
やたら美容外科が人気なのは医師の凋落の現れですよ。

もう医学生なら逃げられません。
とにかく早くマネタイズして、退散を考えることです。
時間を掛ければかけるだけ、状況は悪くなります。

のんきで善良な大学の医者の言う事を聞いていたら、逃げ遅れますね。

Answer 3

整形外科医です。
需要が減ることはまちがいないと思います。給与もおそらく下がるでしょうが、よほど供給過多にならない限りは暮らしていけないほどは下がらないと思います。働き方改革で医師一人あたりの仕事量は減りますので、ある程度のところで落ち着くのではないかと思います。