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ポストだの合理化だの見当違いの回答がありますね。 結論から言えば海空生徒制度の復活はありません。 海空生徒の主な廃止理由は、定員が少なく偏差値６０が 採用のボーダーで技術曹育成目的とは異なり防大や 航学志望の生徒が多かった為です。 生徒なら防大に入校するのが有利なのでは？と言った 誤った認識で入隊し、現実を知り辞めて予備校に通う なんて者も多く、期によっては半数が辞めていくような こともあった為です。 空海自にすれば若年の航空適性保持者の確保が難しく なりましたが、３幕生徒統合校案の段階で、これら 自衛隊パイロット候補の若年者は、統合校から採用する ことで問題はないとされています。 実際、陸自高工となった今でも空海航学には５％程度が 転官し、陸自パイロットなら８－９割が生徒です。特に 最近では一般高卒で航空適性や身体能力を持つであろうと される人材の確保に３幕とも苦労しています。 昭和５０年に当初目的を達成？？？自衛隊採用区分で 最も中途退職率が低い陸生徒制度を廃止するなんて 更なる採用難も招くだけ、募集難が想定される場合は 採用を増やして調整している事も知らないんでしょう。 通信や武器・航空科、新規の情報本部やイージス関連の 人員を高卒隊員で間に合うと考えている時点で現実を 知らないことは明らかです。専門教育を受け身元保証が 確かな生徒をこれに充てるのは必然です。
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ｐｆ＊＊＊＊＊＊＊ さんの説明がわかりやすいですね。 １，この制度は昭和30年代の自衛隊草創期に、陸海空３自衛隊の下士官を 大量に早期に確保するためのものです。 ２，態勢が整備された昭和５０年代にはその目的を達成したのですが、一度 始めたものをやめることはできません。役所ですから。 陸海空がせ～のでないとやめるわけにはいかないのです。 ３，そこへ少年兵条約がどうだこうだで、せ～ので廃止となりました。 ４，海と空は廃止しても問題ないのですが、陸だけは存続です。 ５，なぜならば、陸の「旧少年工科学校長」は「陸将補」ですね、このポ ストを廃止はできません。組織防衛のためです。 ６，それで「高等工科学校」という形態で存続です。 合理的理由は全くありません。 ７，将来、陸自の大きな改編があれば解体は必至です。 定員は増えない中で改編するので、既存組織をやりくりする以外に方法 はありませんから。 なお、海と空はこの制度を廃止しても、部隊には全く支障がありません。 にもかかわらず、陸だけに存在する合理的理由もありません。
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国際条約で子供兵禁止条約に日本は参加しているので １８歳未満のこどもを兵士にする生徒の制度は無くなりました。 色々弊害もあったんだけど 陸自の場合は陸曹の供給源としてどうしても必要だったので 高等工科学校（自衛官ではなく学生）という形で無理矢理残しました 海空の生徒制度が復活することはないでしょう
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