これから仕事で役に立ちそうな専門スキルとは何ですか？ 専門的スキル？

Question

これから仕事で役に立ちそうな専門スキルとは何ですか？
専門的スキル？日本企業で
終身雇用が終わると
これからは
専門スキルが
重要視されるらしい。

↓

日本が目指すべき「ジョブ型雇用」とは、会社と貸し借りをしないこと
5/9(木) 18:07配信

・・・中略・・・・

専門スキル教育というと、早め早めに将来の進路を決めさせられたり、インターンなどの実習をさせられて、結局は企業主導の教育や雇用になるのではないか。あるいは、若者はより大きなプレッシャーにさらされ、それこそ大学の4年間をスキル習得の競争に費やしてヘトヘトになる、そんなマイナスイメージも浮かぶかもしれません。

ですが、ジョブ型雇用には大きなメリットがあります。それは、労働者と雇用主の間に「貸し借りの関係が起きない」という点です。

例えば芸能人の場合がいい例です。日本では、アイドルタレントなどが「人気の出る前に歌やダンスのレッスンを受けつつ生活費も給付を受ける」という下積み時代を過ごすことが多いわけです。そうすると、タレントは企業に「借り」ができてしまいます。運良く売れてきたら、その借りを企業に返さなくてはなりません。

自分の下積み時代のコストに加えて、売れずに終わった他のタレント候補にかかったコスト、さらには企業の従業員などの間接経費、その全てを「売れたタレントは背負う」ことになります。その「借りを返して」初めて独立や引退が許されるのです。

これで若者のキャリア形成の見通しが明確になる

アナウンサーの場合は少し違うようです。新人から人気が出るまでの修行期間は、放送局に正規雇用されていますが、年功序列の給与体系が適用されるので若手は薄給です。

企業の側からすれば、研修してやって実地訓練もさせている分だけ、安い給料で良いという「貸し借り」のバランスになります。その代わり、人気と実力が確立すると、局への「貸し借り」が消えて独立が可能というわけです。局の方で独立に不快感を持つケースでは、裏切りという感覚もあるのかもしれませんが、やはりそこには「まだ貸しがある」ということなのでしょう。

現在の終身雇用の企業の場合は、若い時は実務をヘトヘトになるまでやらされ、海外を含めた転勤も強いられる、つまり「会社に貸しを作る」ことになるが、上級管理職になると給与が高くなって「会社への貸しを返してもらえる」というような、やはり「貸し借り」の感覚があります。

ジョブ型のいいところは、このような「貸し借り」による束縛から自由になれるところです。

例えば、アメリカの芸能人には独立騒動はありません。それは人権意識が高いので個人を縛れないからではありません。ミュージシャンも役者も、パフォーマンス・スクールと言われる高校レベルや大学での音楽や演劇の専攻で「まずスキルを獲得」するのです。その上で、組合に所属して仕事を回してもらうなどして、ステップを上って行きます。

つまり、スキルは最初から個人が持っているので、個人の側が強い「売り手市場」になっているのです。ジョブ型雇用が健全に回り出せば、「まずスキルを持った個人」が存在し、それが「流動性の高い労働市場」を形成していくことになります。そうすれば、「借りを返す」ために成果の過半を払わされるとか、辞めたくても辞められないということはなくなります。

もちろん、競争は厳しいでしょう。成果を求められるプレッシャーは強くなるでしょう。ですが、「どんなスキルを獲得すれば、どんな職があるのか」という点が、極めて曖昧な現状と比較すれば、若者のキャリア形成への見通しは明確になります。また、学び直しによる「セカンド・チャンス」も成立するようになります。

何よりも、社会や企業、あるいは上の世代に対して「借り」を作る理不尽さから解放されることで、若者には「将来設計＝希望」が視野に入ってくるのではないでしょうか。

冷泉彰彦（在米作家・ジャーナリスト））

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190509-00010006-newsweek-int&p=2

Answer 1

この意見、私は全然同意できないのですけど。なんか、「欧米スタイル一番」みたいな意識が前面に出ている一方、日本企業の事情や強み、「ぜんぜんわかってへんのやろうなあ」と強く思います。

「ジョブ型雇用」というキーワードがありますが、欧米の雇用スタイルを表している用語、です。仕事のポスト（例えば、「税務会計の実務者」）が空いたときに、「それを募集要項に書き」、それができる人を採用する雇用形態を指します。よく言う「即戦力採用」ってやつです。

一般に、いわゆる「新卒」で、そのような条件を満たす人材は「まずいません」ので、そこで採用されることはありません。圧倒的に中途の方有利になります。

欧米ではこんなことが普通に行われているのです。日本にいると信じられないですが、あっちでは「新卒若年者の失業率は大変高くなる」のが普通。だって「この仕事！」って明示して募集してるんですから、「経験ないやつ」わざわざ採用する理由なんてないから、です。

こういう雇用形態がこれから日本でも定着する、とこの記事では主張されていると私は読むわけなのですが、「はっきりいって、こんな変化がすぐに日本企業で起こるなんてありえない！」と思います。書いている方、「私、日本企業のことなんて何にも知りません」と宣言しているに等しいとまで感じます。

なので。
今の若い方、変な言説に戸惑ったりしないことが大事、と私は思います。以前もこんなことありました。「フリーター礼賛」もそうですし、「これからは派遣で専門能力磨きながらジョブホップ」みたいなのもそうです。どちらもそれに乗って進路を選んだ方たち、「低賃金で都合よく使い倒される」存在に成り下がってしまいました。

やはり少なくとも当面は、これまで通りの「日本型メンバーシップ雇用」は続くと思いますし、主流はここ。一部の特殊な職種を除けば、「そこで自分の居場所を確保する」ことが、いわゆる「勝ち組」への王道だと思いますよ。

Answer 2

税理士会計士弁理士弁護士などは引く手あまたですね！

Answer 3

要は自分のやりたい目標を立てて、どこかに依存したり、借りを作ることなく働いていけたらいいなという理想像の話ですね。
本来こうあるべきなのではという話ではないでしょうかね。そうなればいいですね。

Answer 4

文章が長すぎて焦点がぼけてる。
駄文の典型例だな。

何を質問したいのだ！？