解決済み
>全社員に、減塩の意義を記載したリーフレットを配布したり、社内メールで知らせるより、部長を集め、減塩教育を行うほうが正しい理由は何ですか?? 問題は「イノベーション普及理論に基づく初期活動」という点ですね。情報伝達の早さや規模を比べて優劣を答えるものではないと思います。 イノベーション普及理論というのは、新しい商品、考え方などが世の中に浸透する過程で、どのような価値観を持った人に受け入れられていくかを、購入(採用)時期によって分類した5つのグループで説明するものです。(詳細は、テキスト等の記述でご確認ください) つまり、ターゲットを区分せず全ての対象へ知らせるような方法でなく、普及するかしないかを左右するような「オピニオンリーダー」(第二グループ)を重視して、そこへ働きかけます。 そうすると、大企業社員の減塩行動普及の場合、部長のような各部署のトップにいる人が、「オピニオンリーダー」(第二グループ)に該当するといえます。 他方、いきなり全社員(全グループ)への働きかけるメール等は、「イノベーション普及理論に基づく初期活動」としては妥当でないと思われます。
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