東京では就職しない方がいいです。 物価が高く、そもそもこの手の質問サイトで質問している時点で質問者は無能者扱いです。その証拠に不採用の文字が目立ちます。 無能者は結果的に低賃金しかもらえなくて経済的苦痛が大きく自殺に陥りやすいです。東京なんて物価が高いため、経済的苦痛にとどめを刺してしまいます。 他、無能者は過労による自殺も多いです。無理して就職するためにキツイ仕事は選ばざる得ないので… 同様の理由で知人も自殺してあの世に旅立ちました。 結論的に今の時代の就活は自殺に発展します。 自殺してでは就職の意味がありませんよ。 これからの時代は生活保護で生活するのが一番です。 生活保護は労働者の月収20万円相当に匹敵するほどの高収入で、質問者さんのような安い派遣社員なんて働く意味すらないのです。 (保護費×1.8倍相当の金額) 自分より収入が多い生活保護のために働くようなものですのでバカらしくなってしまいます。 しかし… 生活保護は就労指導と言ううっとうしいものが標準装備(笑)です。この就労指導と言うものが存在する以上は働ける人間は就労指導の対象となり、いつまでも生活保護で生活することは無理が生じます。 これらの対策として就労不可人間になることによって就労指導を回避することが可能です。 就労不可の人間になる方法ですが、就労不可の対象の例として"身体障害で働けない・精神障害で働けない"大雑把にこの2つがあります(他もっとありますが、ここでは省略)。 よく、自殺に失敗して後遺症を残して働けなくなったりして生活保護に陥るケース、自殺未遂で精神科入院→精神障害で就労不可の診断書を手に入れて生活保護で就労不可の対象になったケース等があります。 なので、自傷行為を繰り返して精神障害の認定を取り就労不可の診断書を手に入れれば就労不可の対象になるため、働けない人間と同等の扱いになり生活保護だけで安定した生活が得られます。 この方法ですと就活より100倍容易です。 だって自傷行為(自殺未遂)を繰り返すだけですから。 マンションの2~3階からしりもちつくような形で飛び降りれば大怪我程度で済む可能性が多いです。しかし、こんなこと繰り返していれば間違いなく精神障害と診断され、最終的には就労不可の診断書が貰えると考えられます。 実はこの方法は実例ですでに出ています。自殺未遂繰り返した人間が精神障害で就労不可の診断書が貰えたと言う実話を聞き考えた方法です。 医療費などの問題を気にするかと思いますが心配無用です。 生活保護を大前提の為、支払い能力は無く、生保のいれょう扶助はあるものの、自殺未遂などでは対象外で結果的に病院が丸損するだけです。両親や兄弟には支払い義務はありません(入院の保証人にならない限りの話ですが)。 現在、両親など同居しているのであれば自宅を出ていき別の地域でそのまま自殺未遂をするだけです。生活保護が前提ですので生活保護の受給資格を揃える必要があるため、その点についてはご注意を… 両親・兄弟など扶養対象者などには自傷行為をすることを伝えておき、自傷行為後に病院や福祉事務所からの連絡がありますが ・病院からの連絡→無視 ・福祉事務所からの生活保護申請の扶養確認→出来ないと返答 このような流れをするように両親・兄弟に伝えておくことです。 生活保護の申請は病院でできます。生活保護前提で貯金無し等、支払い能力が全くない状態で自傷行為をするので確実に医療費が払えなくなり、保証人なしで戻る自宅もない状態であれば退院後の住居などの問題があります。実は、退院するとき、健常者以外であれば、確実に退院後の行き先(転院先・施設・引き取りする身内・住居)が確定していないと病院から追い出すことが出来ないのです(保護責任の関係で)。従って、自思考行為を繰り返して大怪我すると、ある程度治療がすんだら通院ちり用に切り替える方向でしょうが、戻る自宅が無いと(実家を出ていき「自宅に入れてもらえない」と言えばOK)患者の資産内で住居を用意する必要がありますが、支払い能力もなければ生活保護に頼るしか方法が無くなります。 なので、お金が無い・住居もない、この手の人間が自殺未遂すれば確実に生活保護申請です。病院はソーシャルワーカーがいますから生活保護の申請は単独より容易です。 ------------ 結論 今の時代で働くのは無駄です。 就職を目指すより自傷行為で精神障害の認定を取り生活保護で生活する方が絶対に得です。 生活保護の収入は労働者の月収20万円相当、貴方は働いてこの金額を超えれますか??? 絶対に無理ですよね~ 諦めて生活保護に移行しましょう。
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