その国の医学の教育制度によりけりかも。少なくともアメリカでは医学部は4年生の大学を卒業してから行く学校で、歯学部を除いては、眼科医(Opthalmologist)を含め全て同じ教育、卒業後更に専門医としての訓練を受ける。アメリカではフリーランスの麻酔医など一番収入の良い専門の一つ(ヘリで回って手術を一日2、3件担当するとか) なおアメリカには「善きサマリア人法」(Good Samaritan law)という法律が50州とDC全土にあり、善意で行った医療行為の失敗をカバー(州毎に差違があるのが問題だが)。 更に、1998年航空医療援助行為法というものがあり、米国籍の飛行機上での医療行為の免責の規定をしている。
たとえ麻酔科医でも引っ込め!とはなりませんよ。(笑) せっかく麻酔科医に触れられた方がいますから、ご説明します。 >>麻酔科だけは、 厚生労働省の許可を得なければならないようです。 ⇈まず、医師免許が取れて麻酔が取れない医師はいません。 麻酔科医の仕事は看護師にさせている国もあり、そもそも医師がするまでもないわけですが、外科医が手術に集中するために生まれた科です。 それが特別のように語られ、麻酔だけは認定制が敷かれていますが、これは医師としての「屈辱感」を持たせないように敢えてそうされたのであり、「別物」の意味が違います。 まず医家の後継ぎ、優秀な医師はやりませんし「ママさん支援」とかそういう文句で人集めしてるんですよ。 看護師に最も近い医師と言われていますが、看護師のこちらとそっくり。 ⇒【中卒から看護師に!シングルマザー続々受験中!】 本題に戻ります。 上空を飛行中の機内は、医療用器材がない、その上聴診器の音も聞こえ難いですね。上空の機内で判断できることは殆どありません。優秀な外科医が搭乗していても、緊急手術が出来るわけではありません。 その環境で医療行為を突然担わされ、しかも結果的に助からなかった場合に大きな責任を負わされるということになると、たとえ善意で命を救おうという気持ちがある医師であっても、急病人の救護に手を挙げることには相当な覚悟が必要です。 海外ではこうした非常時に善意で行った医療行為がたとえ失敗に終わっても、罪に問わないというガイドラインがありますが、日本は違うので、法整備が必要ですね。
なるほど:6
通院中の大学病院の診療科目はリウマチ・膠原病”内科”ですよー。
< 質問に関する求人 >
眼科医(東京都)この条件の求人をもっと見る
求人の検索結果を見る
< いつもと違うしごとも見てみませんか? >
覆面調査に関する求人(東京都)この条件の求人をもっと見る