作業療法士の近未来の姿についてです。厚労省「リハビリテーション統括調整室」の新設と法制度見直しの動き ということなので検索したら、

Question

「超高齢社会において単なる身体機能の維持（PTの領域）だけでは、認知症患者や精神的な課題を抱える高齢者の在宅生活を支えきれません。厚労省は生活行為そのものを分析し認知機能や精神面にアプローチできるOTの専門性を、介護予防や地域包括ケアの重要パーツとして再位置づけしようとしている」とのことですが、

仮に何かの加算がついて明日「認知症高齢者の在宅生活を支えるように何ちゃら理学療法ではなく作業療法をアセスメントしろ」って業務命令が出ても私はできません。

皆さんはどうですか？

Answer 1

これは全然意味がわからない政策ですね。
リハビリという分野でとりあえず一つの組を持たせてもらったという感じなのでしょうか。それまではどこかの組長の下働きで大きなしのぎができねぇって訴えてはいたみたいですけど、だからってこんなの束ねてどうやって新たな利権つくるんだろうかと思います。
末端の構成員は何も影響ないのでそんな心配いらないのでは。

Answer 2

シンクタンク勤務なので調査の仕事の公募が出たら嬉しいなと私は思います！科研などでプライベートの研究に繋がる部分もないかなと注目してます。

あとは行政勤務のPTOTとかは仕事の領域少し変わりそうですよね〜