24卒の大学３年生です。 添削アドバイスをもとに、再び書いたガクチカになります。

Question

24卒の大学３年生です。
添削アドバイスをもとに、再び書いたガクチカになります。私は大学生活を通して、ファミリーマートでアルバイトを頑張りました。私自身、勤務先の店舗は住宅街であったので、客足が多く、お客様の対応や並行しての業務がいくつもあり、非常に大変でした。そこである時、毎日出る廃棄の量に違和感を覚え始めました。一度に出る廃棄の量は多く、店舗へのマイナスが1日当たり4-5万円程でした。そこで、廃棄による店舗へのマイナスを抑えるには何が必要か自分なりに考え、オーナーや発注係の方に提案しました。それは、私自身大学の専攻が心理学ということから、心理学の知識や知見をもとに考えたのが、陳列棚に置く商品の種類を減らすという提案です。提案が採用され、それらを現実に落とし込んだ結果、2か月で廃棄の量が減り、店舗へのマイナスも1日当たり3万円を切ることが多くなりました。３万円を切ることは珍しいとオーナーも喜んでくださったので、非常にやりがいを感じました。

ヒントにした心理学の法則（ジャムの法則）と、具体的に何%種類を減らした（10%）などは答えられます。

就活ご経験の方、どなたかアドバイスの程宜しくお願いします！！

Answer 1

内容はとても良いと思います。
一生懸命考えたのは伝わってくる文章ですが、考え過ぎて収集つかなくなっているところがありますね。
数字は極力減らしたほうが口頭でも伝わりやすくなると思います。4-5万円から3万円に減らしたと言われるよりは、「廃棄を30％減らした」とかのほうが減り具合は伝わります。特に小さい数字の場合は率で言う方が減った感が出て有利です。
あとは他の方も書かれてますが食品ロス削減かコスト削減かどちらの視点なのかははっきりさせておいたほうがいいですね。
また、心理学を使おうというひらめきより先に、陳列している商品の数が多いのが問題ではないかとの分析があったはずなので、そこは盛り込んでおきましょう。質問の余地として残したいところがあると思いますが、あまり出し惜しみしないほうがいいと思います。質問してくれるかわからないですから。大事なところをあえて抜かしたりしてると「なんとなく要領を得ないな」と思われてしまうリスクがあります。

Answer 2

書類で10%以下に絞り込んでいますが、これは通すか通さないか、かなり迷って通すかな、という感じですね。
サラッと目を通して3秒くらいでお祈りするものも多いのでかなり上位であることは間違いないです。

内容は問題ないんですが、通すか迷うポイントは構成です。
「ファミリーマートでアルバイトを頑張りました。」ではなく、「コンビニエンスストアでのアルバイトで食品ロスを減らすことに力を入れました。」というところにフォーカスした方がいいです。

「私自身、勤務先の店舗は住宅街であったので、客足が多く、お客様の対応や並行しての業務がいくつもあり、非常に大変でした。」
これはいらないです。字数の無駄。

「廃棄による店舗へのマイナスを抑える」
ここがポイントなのか、食品ロスという社会問題に取り組んだのかをはっきりさせましょう。

「それは、私自身大学の専攻が心理学ということから、心理学の知識や知見をもとに考えたのが、陳列棚に置く商品の種類を減らすという提案です。」
具体性を持たせる。
「陳列棚に置く商品の種類を減らす」だけなら誰でもできる。
量が少なければ売れ残りも減る。 これは当たり前。

「３万円を切ることは珍しいとオーナーも喜んでくださったので、非常にやりがいを感じました。」
視座が低い。 社会問題に取り組んだのか、コンビニ1店舗での話に留めるのか。 社会問題として扱う方が良いのではないか。

「2か月で廃棄の量が減り」
なぜ効果が出るまでに2カ月かかったのか。 この時間差に違和感がある。

ガクチカで落とされがち、というか私自身が積極的に落とすのは、大したことがない行為に無理やり後付けの理由や成果を付けるというものです。
通すか通さないか迷うのはまさにここの部分で、これが「学生時代に力を入れたこと」として評価できるかどうかというポイントです。

たまたまなんかやってみたらうまくいった、俺バイト以外に特にやってないからこれをネタにするしかないな、そうだ心理学やってたし、これ絡めて書いてみるか。

というように読めなくもない。 ここが微妙なところです。

Answer 3

企業の考え方は、仕入れを減らせば廃棄は当然減るでしょう。しかし、販売の機会損失をしていないか？と考えるのです。文章に必要なのは、売上推移と利益推移なのです。両方特に利益推移が向上しているなら企業も認めます。しかし、売上も利益も減っているなら、廃棄が増えても仕入れを通常にしたいと考えるのが企業なのです。