解決済み
なるほど。 どうなのでしょう。 質問者さまがどのようなキッカケでそうお感じになったのか・・・は、ともかくとして。 ●職種別の喫煙率については、かなり大規模な調査が継続的に実施されているようです。 令和元年 国民生活基礎調査(最新のデータ) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450061&tstat=000001141126&cycle=7&tclass1=000001141142&tclass2=000001142126&stat_infid=000031964377&tclass3val=0 これによると、男性の喫煙率(毎日喫煙、時々喫煙の合計)は 全業種:28.8% 建設・採掘従事者:49.2% 建設従事者は全業種の中でも最も高い喫煙率となっています。 (まさに、質問者さまの仰るとおりです!) それにしても、ほぼ2人に1人は喫煙者・・・ちょっと驚きですよね。 その他で喫煙率の高い業種は、 輸送・機械運転従事者:43.9% 【タクシードライバー】を含む、運輸業全般がこれに含まれます。 男性喫煙率が40%以上の業種は、以上の2つです。 ●更に、国民生活基礎調査のデータを基に、職種別の喫煙率と最終学歴に関する調査も行われています。 職業別喫煙率とその推移国民生活基礎調査による分析(2001-2016年) (第68巻 日本公衛誌 第6号 2021年6月15日) https://www.jsph.jp/docs/magazine/2021/06/68-6_p433.pdf この調査の背景には >喫煙習慣は社会経済的要因(職業階層・教育歴・収入)と強く関連していること (例 低い職業階層,短い教育歴,低収入の人は喫煙率が高い) が国際的に広く報告されている。 (以上、報告書より引用) といった、全世界的な情勢が挙げられるようです。 データ上、傾向がはっきり読み取れるのは、 ①喫煙率の高い業種ほど、大卒の割合が低く、中卒の割合が高い ②大卒の割合が高い業種ほど、喫煙率の減少割合の高い ③特に若年層で喫煙率に格差が生じている(建設、運輸系のみ50%以上) この報告では、特に③に注目していて >社会経済的要因や労働環境を考慮した喫煙習慣の対策が今後も必要である。 と、結語で締めています。 ●この質問の回答として、私なりに改めてまとめてみますと・・・ 低学歴層ほど喫煙率が高いことは国内外を問わず従前より知られてきたことだが、低学歴層が就業可能な業種はある程度限られており、その業種では現在まで喫煙率が高い傾向が続いている ・・・というわけですね。
なるほど:2
多くの人がそう思っているからです。 だから、煙草を好む人が集まりやすく、嫌う人が集まりにくい。 故に世の中の分煙が進む程、その傾向は顕著になります。
>土木作業員の方は 喫煙率が高い それが事実であるなら、 喫煙率の高い方が土木作業に従事してるだけです。
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