以前、私が回答した内容に補足を加え説明いたします。 他の会社はわかりませんが、あくまで私が経験した会社の内容(実情)です・・・・・・・・ 会社に余裕があるときは、「しょうがいない社員だな」と思いつつも解雇されることはまずありません。 しかし、余裕がなくなってくると、つまり財務状況が悪化してくると、会社側としては生き残りをかけ必死になってきます。まず行うのは、社員を以下3パターンに分類します。 ①いなくては困る人(必要な社員) ②いてもいなくても、どっちでもいい人(普通の社員) ③いては困る人(不平や不満ばかり言い、仕事もできない社員。:役職は関係無し) 上記選別を行い、③の人たちが解雇予備軍というレッテルを貼られます。 そして、そのとき(会社存続の危機になったとき)、それ(解雇)が実行されます。 追記 他の会社はわかりませんが、年齢だけで判断するのは「愚の骨頂:ばかげている」と思います。若くても、偉くても(役職者であっても)③に該当する社員を対象とすべきと考えます。尚、③でも足りない場合、苦渋の選択として②の方々が対象となってきます。 尚、一部のワンマン会社では、自分(トップやそれに近い管理職)にこびを売る(ゴマすり)人間はリストラ対象者からは外されることもあると聞いています。 ※建て前(労働基準法上)では、「整理解雇をするときには、被解雇者の人選は合理的な方法によるもの・・・」が原則ですが、実際にそのとおり人選をしている会社が何社あるか?(多くはないですね) ちょっときつい言葉になってしまいますが、現在在職中の方は、今の境遇に甘んずることなく一生懸命働きながらも自己啓発等を行い自己を高めていく努力が必要です。(どこかで誰かがあなたの働きぶりを観ています) 元管理職(リストラ担当者)より
なるほど:1
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