回答（5件）
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自分ならばどちらも条件が悪いので選ばないけど、 どうしても選べというならば、A社。 単純に週休1日などとてもでなければ心身ともに持たないから。 一見、A社の方が労働時間が長いように見えるけど、生涯において 損する拘束時間が全然B社とは違うので。 仮に24歳～60歳まで働いたとしたら単純に36年間。 週休1日ならば、単純に毎月4日分拘束される形になるので、 9時間X4日＝36時間・・・B社の方が多く拘束される形になる。 更に1日の労働時間もA社は8時間、B社は9時間で1時間 違うということは、もし1か月の平均労働日数が21日だと したら、単純に21時間B社は多く働かなければならない。 なので、上記から毎月36時間＋21時間＝57時間もの時間を B社はA社より多く拘束することとなる。 これが更に1年間だと単純に57時間X12時間＝684時間もの 時間を高速される形となり、更に退職するまでの36年間としたら、 684時間X36年間＝24624時間÷24時間＝1026日間もの同じ人生を 仕事にささげることになる。 確かに通勤時間はA社の方が片道1時間・・・往復2時間毎日 多くなるが、それでも元々、労働時間がB社の方が多いので、 そのうちの1時間は帳消しとなるので、単純に1日無駄にする 時間は1時間のみ。なので、毎月21時間労働だとしたら単純に21時間 を無駄にする。 以上から、B社だと57時間無駄にするところをA社だと21時間で 済みます。 給与の毎月4万円の差は大きいかもしれませんが、 将来の昇給額が分かりませんので、それだけでB社が優れているとは 言えません。
A社ですが、通勤時間長いので引越しされては。 1時間半という事は2時間近く前にでないといけないので。私は今1時間半ですがしんどいですよ。
A社です B社の週休１日はちょっとしんどいかな
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B社です １時間以上の通勤は辛過ぎるから 仕事していたほうが楽だと感じる 昼休みが１時間だと仮定すると１日9時間で週6日では週54時間労働 法規では週に40時間までと決まっている つまり時間外として週14時間やっている扱いになっているのだろう それを4週間強ですると56時間になってしまい。 此方も36協定で時間外時間上限で特別協定を取り交わしていない限り 45時間までしか締結出来ないのでは？と思う。 つまり残りの12時間分は特別協定の上で更なる割り増し時間賃金を 支払わなければいけない事になり、 それは通常表される「月給」のなかには含まない つまりその月給よりもっと多い収入を得られることになるだろう と思うので。 またもうこれ以上の労働はさせられないだろうからと 19時には必ず帰れると見込める。 でもA社では残業が大いにありえて遅くなりさらに通勤で遅くなる これを繰り返すと金属疲労のようにボディーブローのように 効いてくると思う。 仕事量に大きな変化は無いのに 時短が図られるような社会になる程 効率を上げて短時間でやることを求められ続けてきた もう余裕はどこにもない 余分な時間もない ぎっちぎっちで働かないといけない 時間に余裕をもって仕事をしたいのもある 企業は対外競合企業との争いである 時間的にそれだけの差があるなら仕事もほぼ同じ成果でないと 狂騒できないとなればA社はぎっちぎちの厳しい仕事だろうと予想
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