「MARCH間にもフィルターは存在しますか?…」に関しては、こんな感じですかね。 原則として存在しません。大手企業では、相変わらず、私大の文系採用に於いて、早慶とGMARCHとの採用枠では差異がありますが、究極的には、其々のカテゴリー内での2次面接以降の競争となります。 基本的には、「ガクチカ」、コミュニケーションスキル、リーダーシップ又は調整能力、多様性・国際性の体験…海外留学や海外ボランティア活動、外国人含めたゼミナールなど、+学業成績の質疑応答の中でパーソナリティが複数面接官から査定されます。 一方、大手予備校の模試偏差値は、半分は役に立たない状況も生まれてきました。何故なら、国公立大で10~20%、私大で40~65%もの学生たちが一般入試を経ずに、指定校・公募・自己推薦入試、AO入試で殆ど勉強せずに入学しているのが実情だからです。勉強習慣が途絶えた大学生達は、大学生活でも同様の行動が見られ、その結果、入社後の新人研修での論理的思考能力、数理的処理能力、TOEIC過去問での採点がボロボロ状態となっています。 この惨憺たる状況を補う為に、総合商社や外資系コンサルティング会社などは、エントリー時に適性検査の中にSPI3や玉手箱で、所与のデータとグラフから四則計算で解答を求める「データサイエンス」的数理処理能力を新たな「データサイエンス・フィルター」を設け、東大京大上位国公立〜早慶上智GMARCHもボロボロ落とされる場面も出てきました。 うちは、「学歴フィルター」を設けていませんアピールなのか?、実際、伊藤忠商事?では、都立大や日東駒専も採用されたらしいです。これは、過去のデータサイエンス能力試験とその後の人事考課と成果に相関関係が証明され、最早、学歴フィルターも役に立たない時代→「答えの無い混迷の経済状況に対応できる人材育成」が喫緊の課題となったからです。 さておき、貴方のご質問の主旨ですが、MARCH内で最終面接に残れた段階では、お互いどんぐりの背比べだなぁ、となった時、中央法学部のブランドが生きる可能性が出てくるくらいでしょうか……!?後は、法務部門が是非とも欲しいとか! 貴方の述べる就職先とは地元の中堅製造業なのか、トヨタグループや三菱重工などの大手製造業なのか、或いは、聳え立つビルで英語を駆使してグローバル企業相手に立ち振る舞う姿の総合商社のイメージなのか分かりませんが……。 事態は次の通り…「新型コロナショック」の影響で相当厳しいです。現在は、マスコミで騒がれている業種…外食チェーン含む飲食、観光、旅行、宿泊、航空機、教育、冠婚葬祭関連、食品加工関連、先月の上場企業レナウン倒産のファッション業界…リモートワークの影響でオフィス街や観光地の売上ダウンのコンビニやスーパーが前年度比で売上や経常利益ダウンで、ボーナス減やゼロ、リストラ、店舗閉鎖など。 更に、来年後半からは、中小〜大手の製造業も世界需要の大幅ダウンと回復遅延でキャッシュフローが大変になり、いよいよ金融庁の緊急無利息融資で急場を凌ぎながらも、2022年末迄に、上場製造業(自動車業界や電機業界等含む)の経営統合→経営破綻が出始めます。 2024年頃の新卒採用は、ビフォーコロナ時代の昨年と比較して、文系で50〜80%削減又はゼロ、理系は30〜50%削減となるでしょうから、就活のタイミングの2023年3月頃からは、リーマンショック時の様な厳しい「厳冬のアフターコロナ就職(+転職)氷河期時代」を迎えるでしょう! *************** ★世界経済は「大恐慌以来最悪の状況」…… 専門家の間で噂される「コロナバブル崩壊」そのXデーはいつなのか? 2020/8/14(金) 9:52 https://news.yahoo.co.jp/articles/e39525a286d72e3d407d55a08bc424e743f8d457 ★田原総一朗「日本の大企業は10年ももたない。危惧するこれだけの理由」 田原総一朗 https://dot.asahi.com/wa/2020052600043.html 銀行はフィンテックに破壊されるのか、銀行の衰退がフィンテック企業を勃興させるのか? 大場 由幸 http://www.toushin-1.jp/articles/-/5844 ★オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」→いよいよ日本も「アフターコロナ」でデジタル・グローバルエコノミーで、超高速5G通信環境下で、ビッグデータをAI解析しロボットシステムで自動化と省力・省エネ化がを求めるAI革命が前倒しされます!〜2023年以降理系優位の「コロナ就職氷河期」到来! http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40925 702の職種が今後どれだけコンピューターとロボット技術によって自動化されるかを分析しました。その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高いという結論に至ったのです」 人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる—そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授である。
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